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不倫慰謝料請求の示談書・誓約書を作成する全手順【無料雛形付き】

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不倫,慰謝料,示談書

配偶者に不倫され、不倫相手との話し合いによって慰謝料を支払ってもらうことになったときは、約束した内容を書面に記載して残しておくことが重要です。

口約束だけでも法律上は契約が成立しますが、書面がなければ証拠が残らないため「言った、言わない」のトラブルが発生するおそれがあります。

書面を残しておくことで、万が一約束が守られなかったときの対処も容易になり、後々のトラブルも防止することができます。

不倫慰謝料の約束ができたときに作成すべき書面としては、「示談書」と「誓約書」です。

では、示談書と誓約書のどちらを作成すればよいのでしょうか。

どちらの書面を作成するにしても正しく作成しなければ意味がありませんし、できれば法的な効力の強い形で作成しておきたいですよね。

そこで今回は、

  • 不倫慰謝料の示談書と誓約書の違い
  • 不倫慰謝料の示談書・誓約書の作成方法
  • 不倫慰謝料の示談書・誓約書を公正証書にする方法

について解説していきます。

「せっかく苦労して示談したのに相手方から慰謝料を支払ってもらえない……」というトラブルを回避するべく、本記事を参考にしていただければ幸いです。

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目次

1、不倫慰謝料の約束ができたときに作成すべきは示談書?誓約書?

不倫慰謝料の約束ができたときに作成すべきは示談書?誓約書?

まずは、不倫慰謝料の約束ができたときに「示談書」と「誓約書」のどちらを作成すればよいのかについて説明します。

示談書と誓約書はどのように違うのでしょうか。

(1)示談書とは?

示談とは、何らかの法律問題について当事者間の話し合いによって解決することをいいます。

示談で約束した内容を記載し、トラブルが解決したことを証明して後々の争いを未然に防ぐために作成するものが示談書です。

示談書には、加害者と被害者の双方が署名します。

(2)誓約書とは?

誓約書とは、人が誰かに対して約束した内容を記載した書面のことをいいます。

示談書にはお互いに守るべき義務が記載されるのに対して、誓約書には誓約する人が守るべき義務のみが記載されるという点に違いがあります。

このように、誓約書は誓約する人の意思表示の内容を片面的に記載するものなので、誓約する人だけが署名するのが一般的です。

(3)示談書を作成すべきケースと誓約書を作成すべきケース

不倫慰謝料の約束ができたときは、示談書を作成するケースが多いです。

慰謝料の支払いを約束するときには、「この他には今後、お互いに一切の請求をしません」という約束も合わせてするのが一般的だからです。

不倫の被害者が守るべき義務も含まれるため、示談書を作成することになります。

一方、慰謝料を請求せず、相手方に不倫したことを謝罪してもらい、配偶者と今後接触しないことを誓ってもらうだけの場合は、誓約書を作成すべきケースでしょう。

2、不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成するメリット

不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成するメリット

不倫相手が慰謝料を支払うことを約束した以上、示談書や誓約書を作成する必要はないと考える人も多いのではないでしょうか。

示談書や誓約書を作成するには手間がかかり、不倫相手とのやりとりも増えますので、省略したくなる気持ちが出てくるのは仕方がないことです。

しかし、不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成することには次のようなメリットがあります。

メリットを踏まえて、示談書や誓約書は必ず作成することをおすすめします。

(1)有力な証拠となる

慰謝料を支払う、今後一切配偶者とは会わない……などの不倫相手との約束が必ず守られる保証はありません。

不倫相手が約束した慰謝料を支払わなかった場合は、改めて請求する必要があります。

裁判で慰謝料請求する場合、口約束のみで示談書や誓約書がなければ、不倫の事実や自分がどのような被害を受けたのかなど、一から証明しなければならないのです。

示談書や誓約書があれば、記載内容を相手方と約束したことを簡単に証明できるため、慰謝料の支払請求が容易になります。

(2)公正証書で作成すれば強制力がある

示談書や誓約書を作成していても、相手方が約束を守らない場合には裁判が必要となることもあります。

後ほど説明いたしますが、公正証書で示談書や誓約書を作成しておけば、裁判をすることなく、ただちに強制執行(相手方の財産の差押え)ができるのです。

(3)心理的にプレッシャーを与える効果がある

口約束ではなく示談書や誓約書を作成することで、相手方に対して本当に約束を守るための心理的なプレッシャーを与える効果があるといえます。

この点についても、公正証書によって示談書や誓約書を作成することで、より強力なプレッシャーを与えられるでしょう。

3、不倫慰謝料の示談書・誓約書に書くべき内容

不倫慰謝料の示談書・誓約書に書くべき内容

不倫慰謝料の示談書や誓約書は、相手方に約束を守ってもらうために極めて重要なものですが、実際にはどのようなことを書けばよいのでしょうか。

ここでは、示談書・誓約書に書くべき具体的な内容をご紹介します。

(1)タイトル

タイトル(表題)に決まりはありませんので、自由に決めてかまいません。
一般的には、シンプルに「示談書」「誓約書」とすることが多いです。

他には「和解書」「和解契約書」「合意書」「覚え書き」などがありますが、ご自分がしっくりとくるタイトルを記載すれば問題ありません。

インパクトを出したい場合は、「〇〇(不倫相手の氏名)と●●(配偶者の氏名)との不倫に関する示談書」などのように具体的に記載してもよいでしょう。

(2)不倫した事実

本文では、まず「不倫した事実」を明記します。

ここでは以下の2点に注意しましょう。

  • 「不貞行為」をしたことを明記すること
  • どのように不倫したのかを特定すること

示談書や誓約書は、不倫に関する法律的な争いを解決するためのものです。

そのため、法律的に重要な意味を持つ上記2点をはっきりと記載しましょう。

1点目については、民法上違法とされている「不貞行為」が行われたことを明確に記載することです。
不貞行為とは、簡単にいうと配偶者以外の者と性交渉を持つことをいいます。
「不倫」という言葉は法律用語ではなく意味が曖昧なため、「性交渉を持った」ということをはっきりと書くべきです。

2点目について、理想的には、いつ・どこで・誰と誰が・何をしたのかということを具体的に書くことです。
全ての事実を具体的に書くことは不可能ですし、その必要もありません。

通常は、「〇年○月から〇年○月まで、〇〇と●●はホテルや●●の自宅等において継続的に性交渉を持ちました」というように記載します。

(3)慰謝料の額

次に、慰謝料の額を具体的に明記します。

「相応額」などという曖昧な記載ではなく、100万円を支払ってもらう約束をしたのなら「100万円」とはっきり書きましょう。

(4)慰謝料の支払い方法

慰謝料の支払い方法についても、次の3つのポイントを具体的に特定して書きましょう。

  • いつまでに支払うのか
  • 一括払いか分割払いか
  • 手渡しか振り込みか

分割払いの場合は、何年何月から何年何月まで毎月いくらを支払ってもらうのかを明記します。

振り込みで支払ってもらう場合は、受取口座の金融機関名・口座の種類・口座番号・口座名義を明記しましょう。

(5)求償権の放棄

不倫相手に示談書・誓約書を書いてもらう場合は、求償権を放棄する旨も書いておきましょう。

求償権とは、2人以上の人が金銭債務を負担する場合に、ある人が自分の責任部分を超えて支払をしたときには、超えた部分について他の債務者に対して返還を請求できる権利のことです。

不倫の場合は、配偶者と不倫相手が共同不法行為者となり、連帯してあなたに対して慰謝料を支払う義務を負います。

仮に2人分の慰謝料額が200万円だとした場合、不倫相手があなたに200万円を支払えば、不倫相手は配偶者に対して100万円の返還を請求することができます。

このような請求を防止するためには、不倫相手の支払義務を最初から100万円にとどめて、配偶者に対する求償権を放棄してもらうことを明記する必要があるのです。

(6)今後不倫関係を継続しないことの誓約

不倫相手が配偶者との不倫を終了すること、今後は連絡を取り合わないことの約束について書きましょう。

通常は「今後、一切の接触をしない」と書きますが、仕事などでどうしても顔を合わせる場合は、「仕事上の必要性がある場合を除いて」という文言を加えます。

仮に約束に反して接触した場合の違約金についても記載しておくとよいでしょう。

例えば、「もし再度会った場合には100万円支払う」という記載になります。

(7)後々のトラブルを防ぐための条項

「1」(3)で説明したように、示談書には通常、「この他には今後、お互いに一切の請求をしません」という条項(「清算条項」といいます)を入れます。
清算条項があることによって、後々のトラブルを防ぐことができるのです。
誓約書の場合の場合は、清算条項を入れないのが一般的です。
清算条項がなければ、後日にまた何らかの請求をすることは制限されません。

被害者の方から請求しなくても、不倫加害者の方から「支払った慰謝料は高すぎたから、一部を返還してほしい」という請求されることがないとは限らないでしょう。

したがって、終局的にトラブルを解決するためには、清算条項を入れた示談書を作成するのが望ましいといえます。

(8)公正証書作成についての約束

公正証書を作成しておくと、もし不倫相手が慰謝料を支払わない場合に比較的容易に相手の貯金や給料を差し押さえることが可能です。
公正証書は、公証役場で作成してもらいます。

詳しくは後ほど「6、不倫慰謝料請求の示談書・誓約書は公正証書で書くべき?」で説明しますので、参考にしてください。

4、不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成する流れ

不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成する流れ

次に、実際に不倫慰謝料の示談書・誓約書を作成する際の流れを確認しましょう。

(1)示談交渉(話し合い)

まずは、不倫相手と話し合って慰謝料の金額や支払い方法、その他「3、不倫慰謝料の示談書・誓約書に書くべき内容」で紹介した各事項について取り決めます。

当事者間でのこのような話し合い行うことを「示談交渉」といいます。
不倫慰謝料の示談交渉は、お互いが感情的になりがちです。
適切に交渉するためには、できる限り弁護士に依頼した方がよいでしょう。

詳しくは、こちらの記事をご参照ください。

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(2)約束した内容の確認

約束した内容を示談書に反映するために、約束の内容を確認しましょう。
話し合いの中で自分は合意ができたと思っていても、相手の認識とずれていることも少なくありません。

「3、不倫慰謝料の示談書・誓約書に書くべき内容」で紹介した各事項について、自分と相手の認識が合致しているかを1つずつ確認していくことが大切です。

(3)示談書・誓約書の作成

確認が終わったら示談書を作成します。
示談書の作成者はどちらでも問題ありません。
イニシアチブをとるためには、できるだけ相手方ではなく自分で作成するのがよいでしょう。

(4)内容に間違いないかを相手方に確認

示談書・誓約書の文面ができあがったら、再度、内容に間違いがないか相手方に確認しましょう。
何度も不倫相手と連絡を取ったり会ったりするのは気が進まないかもしれません。
しかし、双方の認識にズレがあると後々のトラブルを防ぎきれないため、重ねて確認を取ることが大切です。

示談書・誓約書を公正証書にしないのであれば、この時点でお互いの署名・捺印をして完成となります。
同じものを2通作成し、お互いに1通ずつ保管するようにしましょう。

(5)示談書・誓約書を公正証書にする

後々のトラブルを防ぐためには、不倫の示談書は公正証書にしておくべきです。

詳しくは「6、不倫慰謝料の示談書・誓約書は公正証書で書くべき?」をご参照ください。

5、不倫慰謝料の示談書・誓約書の雛形ダウンロード

不倫慰謝料の示談書・誓約書の雛形ダウンロード

不倫慰謝料の示談書・誓約書に記載すべき内容と作成方法を説明してきましたが、どのような形式で書けばよいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこで、示談書・誓約書の雛形をご紹介します。

無料でダウンロードできますので、ご自身の事案に応じて示談書・誓約書をご作成ください。

ここでご紹介する雛形では、以下の3名が登場するケースを例としています。

夫:S田A彦

妻:S田B子

夫の不倫相手:T谷C子

(1)示談書の雛形

不倫慰謝料示談書 雛形 無料ダウンロードはこちら!

(2)誓約書の雛形

①夫(または妻)に書かせる雛形

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A彦に書かせる誓約書の雛形

②不倫相手に書かせる雛形

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C子に書かせる誓約書の雛形

6、不倫慰謝料請求の示談書・誓約書は公正証書で書くべき?

不倫慰謝料請求の示談書・誓約書は公正証書で書くべき?

前述のとおり、不倫の示談書・誓約書は公正証書で書くことがおすすめです。

ここでは、公正証書について説明します。

(1)公正証書とは?

公正証書とは、法律の専門家である公証人が公証人法・民法などの法律にしたがって作成する書類です。
私人間で作成した単なる私文書とは異なり公文書となるため、次に説明するような上的効力が強化されます。

(2)公正証書にするメリット

不倫慰謝料の示談書・誓約書を公文書である公正証書にすることによる具体的なメリットは、以下のとおりです。

①証拠としての価値が高い

不倫慰謝料の示談書や誓約書を当事者間で作成したとしても、極論すれば偽造が可能です。
私文書については成立の真正が争われてしまうことがよくあります。

これに対して証拠力が高いのが、役所などが作った公文書です。
公正証書は公文書に当たり、私文書比べて偽造の恐れは小さく、証拠としての価値が高いといえます。

②執行力がある

執行力とは、裁判所を通じて相手方の給料や預金などを差押えて、強制的に金銭を回収できる法的効力のことをいいます。

不倫相手が約束を反故に慰謝料を支払ってくれない場合、口頭や手紙で請求しても全く効果がないことも多いでしょう。

このような場合には、裁判に移行して判決または裁判上の和解をしなければ、相手の財産を差し押さえることはできません。
しかし、公正証書を作成して「強制執行認諾文言」を付けておけば、裁判をすることなくすぐに相手の財産の差押えが可能になります。

③内容に誤りがない。確実性が高い

公正証書の内容は、公証人がチェックします。
当事者のみで作成された示談書と比べると、公正証書は内容を誤る可能性が低く、確実性が高くなります。

(3)公正証書を作成するデメリット

公正証書を作成するデメリットは、次の2点です。

①作成に費用がかかる

不倫慰謝料の示談書・誓約書を公正証書で作成するための費用(手数料)は、原則、慰謝料の金額に応じて以下のように定められています。

  • 慰謝料の金額が100万円以下の場合:5,000円
  • 慰謝料の金額が100万円を超え200万円以下の場合:7,000円
  • 慰謝料の金額が200万円を超え500万円以下の場合:11,000円
  • 慰謝料の金額が500万円を超え1,000万円以下の場合:17,000円
  • 慰謝料の金額が1,000万円を超え3,000万円以下の場合:23,000円
  • 慰謝料の金額が3,000万円を超え5,000万円以下の場合:29,000円
  • 慰謝料の金額が5,000万円を超え1億円以下の場合:43,000円
  • 慰謝料の金額が1億円を超え3億円以下の場合:4万3,000円に5,000万円までごとに1万3,000円を加算
  • 慰謝料の金額が3億円を超え10億円以下の場合:9万5,000円に5,000万円までごとに1万1,000円を加算
  • 慰謝料の金額が10億円を超える場合の場合:24万9,000円に5,000万円までごとに8,000円を加算

なお、慰謝料の支払いを取り決めない誓約書の場合は、「目的価額算定不能」として手数料は11,000円です。

④作成に時間・手間がかかる

公正証書は、公証人が内容に誤りがないかチェックしながら作成するため、作成時間がかかります。

公正証書を作成するときは、公証役場の営業時間である平日9時~17時に、不倫相手と共に公証役場へ出頭することが必要です。

(4)公正証書作成の流れ

以上を踏まえて、実際に公正証書の作成を勧めていくことになります。

手続きの流れは以下のとおりです。

①必要な書類・資料の準備

まずは公正証書の作成に必要な以下の書類を準備しましょう。

  • 示談書
  • それぞれの印鑑登録証明書、または運転免許証などの身分証明書
  • それぞれの戸籍謄本

②公証人との面談のために公証役場へ

次に公証人との面談をするため、公証役場へ行きます。
この時は、当事者のうちいずれか一方が行けば十分です。

③作成前の連絡・調整

公証人が、示談の内容に基づいて公正証書の「原案」を作成します。
この原案の内容を、当事者双方が確認するのです。

④公正証書の完成

当事者双方で公正証書案の内容を最終確認します。

作成された公正証書の「正本」または「謄本」が渡され、公正証書の「原本」は当公証役場で長期間保存されることになります。

以上の流れで示談書を作成しておけば、仮に不倫相手が慰謝料の支払いを怠っても、早期に回収が可能です。

公正証書の作成には手間と時間がかかりますが、万全を期すためにはぜひ作成しましょう。

7、不倫慰謝料の示談書・誓約書の作成は弁護士へ相談を

不倫慰謝料の示談書・誓約書の作成は弁護士へ相談を

この記事をご参考にしていただければ、不倫慰謝料の示談書・誓約書をご自分でも作成できるように説明しました。

ただ、少しでも困ったことや不明なことがあれば、弁護士へ相談することをおすすめします。
弁護士に相談することで、正確な示談書・誓約書を作成することが可能です。

弁護士に依頼すれば、示談書・誓約書の作成以外にも、全ての手続きを任せることができます。
不倫相手との示談交渉には弁護士があなたの代理人として対応してくれるのです。
公正証書を作成する際も弁護士が公証役場へ出頭しますので、あなたが不倫相手と顔を合わせる必要はありません。

まとめ

いかがでしょうか。今回は、示談書・誓約書作成の手順について解説しました。

不倫相手が、話し合いの場でただちに慰謝料を現金で支払うような場合は別として、不倫慰謝料の約束ができたときは必ず示談書または誓約書を作成すべきです。

また、不倫慰謝料の示談書・誓約書に関する不安なことや困ったことがあれば、気軽に弁護士に相談してみましょう。

示談交渉の段階から弁護士に依頼すれば、より有利な内容の示談書・誓約書の作成を期待できます。
不倫の慰謝料請求をお考えの方は、早めに弁護士へ相談することがおすすめです。

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