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不倫と妊娠の問題|妊娠した・妊娠させたときにやるべき7つのこと

不倫の関係で女性が妊娠すると、不倫した当事者だけでは解決しきれない難しい問題が発生します。お互いの配偶者はもちろん、すでにいる子どもたち、そしてお腹の中に宿った子も含めて、すべての関係者の立場を考えて最善の解決策を探らなくてはなりません。
そのためには、そもそも妊娠した子を産むのかどうか、産んだ場合は養育費をどうするのか、配偶者とは離婚するのか、不倫に対する慰謝料はどうするのか…など、考えるべきことが数多くあります。

しかし、実際には「何をどうすればいいのかわからない」と途方に暮れてしまう方も多いことでしょう。

そこで今回は、

  • 不倫で妊娠した子を産むかどうかで考えるべきこと
  • 不倫で妊娠した子を産んだ子を育てる費用をどうするか
  • 不倫で妊娠した・させた場合の離婚と慰謝料の問題

を中心に、不倫と妊娠の問題について解説していきます。

不倫の当事者だけでなく、さまざまな立場の方の参考になるようにご説明していきますので、それぞれの立場でお役立ていただければと思います。

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目次

1、不倫で妊娠した・させたときはまず事実を確認すること

不倫で妊娠した・させたときはまず事実を確認すること

ご自身が不倫で妊娠したと思われたときは、まずは病院で診察を受けて、本当に妊娠しているのかどうかを確認することが何よりも重要です。

多くの方は、ます妊娠検査薬を試されると思いますが、それだけでは正確に判断することはできません。
生理が来なくても、単に遅れているだけということもあります。

医学的には、妊娠5週目以降から正確な診断が可能といわれています。
それ以降で、できるだけ早い時期に診察を受けるようにしましょう。

不倫の相手から「妊娠した」という連絡を受けた方も、問題から目を背けずにしっかりと事実を確認した上で、その後の対処を考えるべきです。

ご自身の子ではないと思われる場合は、出生前でも親子DNA鑑定は可能です。
費用はかかりますが、早めに親子DNA鑑定を行うように提案した方がよいでしょう。

いずれの当事者も、問題を先送りにすることだけは絶対に避けるべきです。
妊娠22週以降は母体保護法で中絶が禁止されていますので、早めに対応することが必要です。

2、不倫による妊娠を確認した後にやるべきこと

不倫による妊娠を確認した後にやるべきこと

不倫で妊娠したのが事実だとしたら、さまざまなことを考え、話し合わなければなりません。

何から考えればよいのかがわからない方も多いと思いますので、考えるべきことを以下に列挙します。

  • 産むかどうか
  • 中絶する場合の費用を誰が負担するか
  • 産むとして認知をするかどうか
  • 産まれた子の養育費を支払うかどうか
  • 不倫相手との関係を続けるかどうか
  • 離婚問題
  • 慰謝料問題

以上の諸問題は相互に関連し合っているため、一つ一つ決めていけばよいという問題ではありません。

例えば、

「養育費を払ってもらえるのなら産みたいが、もらえないのなら中絶せざるを得ない」
「妻と離婚できれば、不倫相手と再婚して子どもを育てたい」
「夫の不倫相手が中絶するのなら離婚はしないが、産むのなら離婚したい」

など、それぞれの人の立場で、さまざまな思惑があるはずです。

そのため、話し合いは錯綜しがちですが、長引いて中絶が遅くなると母体に負担がかかりますし、さらに時間がかかると産むことしか選択肢がなくなってしまいます。

早期に問題を解決するためには、全当事者が冷静に話し合いを進めることが望まれます。

3、不倫で妊娠した子を産むかどうかの判断基準

不倫で妊娠した子を産むかどうかの判断基準

不倫で妊娠したときに最優先で考えなければならないのは、「産む」かどうかということです。

では、産むかどうかについては、どのような基準で判断すればよいのでしょうか。

(1)妊娠した本人が考えるべき5つのこと

妊娠した本人としては、以下の5つのポイントを総合的に考えた上で、産むかどうかを決めましょう。

  1. 不倫相手(子の父)と結婚できるか
  2. 結婚できない場合は認知してもらえるか
  3. 養育費は支払ってもらえるか
  4. 自分で育てる自信はあるか
  5. そもそも産みたいか

最終的な決め手としては「5.」の産みたいかどうかということになりますが、他のポイントも考慮することを忘れないでください。
いくら産みたくても、認知も養育費の支払いもしてもらえず、自力で育てる自信もあまりないのであれば、産まない方がよいのかもしれません。
特に、あなたがまだ未婚で年齢も若い場合は、今回は産むことを諦める方が賢明な選択であることも多いでしょう。

(2)不倫の当事者間で冷静に話し合う

とはいえ、独断で産むかどうかを決めるべきではありません。
必ず、不倫相手(子の父)と話し合いましょう。

妊娠させた側(子の父)としても、責任逃れを図ろうとせず、冷静に話し合うことが重要です。

妻にバレたくないと思って相手との関係を断ったとしても、相手が妊娠した子を産んだ後に認知や養育費を請求してきたら、結局は妻にバレて離婚問題となる可能性が高いです。

それよりは、中絶を説得するにせよ、産むことを前提に話し合うにせよ、誠意をもって対応すべきです。

(3)最終的には妊娠した女性の決断に委ねられる

最終的には、産むかどうかは妊娠した女性本人の決断に委ねられます。

不倫相手(子の父)も含めて他の人は本人に対して意見を述べることはできても、中絶を強制することはできません。

どうしても中絶してほしいのに本人が産むと言っている場合は、本人の立場にも理解を示しつつ、話し合いを重ねるしかないでしょう。

4、不倫で妊娠した子が産まれたら認知すべき?認知を請求できる?

不倫で妊娠した子が産まれたら認知すべき?認知を請求できる?

認知とは、夫婦ではない男女間に産まれた子どもと父親との間に法律上の親子関係を成立させることをいいます。

女性が夫以外の男性との間にできた子を産んだ場合は、本当の父親であっても認知をしない限り、法律上は親子として認められません。そのため、未婚の女性が不倫相手との子を産んだときは、認知してもらうことを望むのが通常です。

逆に、結婚している男性としては、不倫相手が産んだ子を認知することは、できれば避けたいと考えてしまうことがおおいでしょう。

では、不倫関係で産まれた子の本当の父親は認知すべきなのでしょうか。
また、産んだ女性は認知を請求できるのでしょうか。

(1)まずは不倫の当事者間で話し合う

認知をするかどうかについても、まずは不倫の当事者間で話し合いましょう。

父親が認知を承諾する場合、認知の手続きは役所に「認知届書」を提出するだけで完了します。

提出先は、父親の本籍地もしくは所在地、または認知される子の本籍地の市町村にある役所です。

届出の際は、父親と子のそれぞれの戸籍謄本、父親の本人確認書類(免許証など)、父親の印鑑も必要になります。

このように、父親自身の意思で行う認知のことを「任意認知」といいます。

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(2)強制的に認知してもらうには裁判手続きが必要

父親が認知をしてくれず、それでも母親が認知を求めたい場合は、裁判手続きが必要になります。

まずは、家庭裁判所へ「認知調停」を申し立て、調停委員を交えて話し合いを行います。

調停において、認知をする方向で話し合いがまとまり、家庭裁判所も事実調査の上でその合意が正当であると認める場合は、審判で認知が認められます。

調停でも父親が認知を認めない場合は、家庭裁判所へ別途、「認知を求める訴え」(訴訟)を提起する必要があります。

訴訟では、証拠によって親子関係を立証することができれば、判決で認知が認められます。

以上のように、裁判手続きを利用して強制的に認知させることを「強制認知」といいます。

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(3)妻が不倫で妊娠した子を産んだときは嫡出否認ができる

他方で、妻が不倫で妊娠した子を産んだケースでは、夫の立場としては、その子との法律上の親子関係を否定したいのが通常でしょう。

しかし、婚姻中に妻が妊娠した子は夫の子であると推定されるため、そのままにしておくと、ご自身とその子が法律上の親子として取り扱われることになります。

法律上の親子関係を否定するためには、家庭裁判所へ「嫡出否認の訴え」を申し立てる必要があります。

調停において、その子が夫の子ではないということで話し合いがまとまり、家庭裁判所も事実調査の上でその合意が正当であると認める場合は、審判で嫡出否認が認められます。

調停がまとまらない場合は、家庭裁判所へ別途、「嫡出否認の訴え」(訴訟)を提起する必要があります。

訴訟では、証拠によって親子関係がないことを立証することができれば、判決で嫡出否認が認められ、法律上の親子関係が解消されます。

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5、不倫で妊娠した子が産まれたら養育費は払うべき?養育費を請求できる?

不倫で妊娠した子が産まれたら養育費は払うべき?養育費を請求できる?

次に、不倫で妊娠した子が産まれた場合に、養育費をどうすべきかについてご説明します。

(1)認知しなければ支払い義務はない

父親が子どもを認知しなければ、法律上は父親に養育費の支払い義務は発生しません。

そのため、父親としては認知をしなければ養育費の支払いを強制されることはありませんし、母親としては父親に認知をしてもらわなければ養育費の支払いを強制的に求めることはできません。

これが大前提となります。

(2)認知しないまま養育費を支払うこともできる

ただし、認知がなければ養育費を支払ってはいけないというわけではありませんし、もらってはいけないというわけではありません。

実際上、認知しないまま養育費が支払われているケースは珍しくありません。

父親としては、妻やすでにいる子どもたちに婚外子の存在を知られたくない場合は、「養育費はきちんと渡すから、認知は求めないでほしい」と言って母親と交渉することができます。

母親としても、「養育費を支払ってもらえないのなら強制認知を求める」と言って父親と交渉することによって、養育費をもらえる可能性があります。

ただ、養育費を支払う合意ができたとしても、口約束だけでは途中で養育費が支払われなくなるおそれがあります。

そこで、話し合いがまとまったら、「養育費を支払うこと」と「認知は求めないこと」を明記した合意書を公正証書で作成しておくようにしましょう。

(3)強制的に養育費を請求するには認知が必要

養育費に関する話し合いがまとまらない場合、母親としては、前項でご説明した強制認知の手続きをとった上で、家庭裁判所へ養育費請求の調停または審判を申し立てましょう。

父親としては、子どもとの間に生物学上の親子関係がある以上は、母親から強制認知の手続きをとられると逃れることはできません。

そのため、父親としても認知や養育費の話し合いに応じて、柔軟な解決を図る方が得策といえます。

6、不倫で妊娠した・させた場合の離婚問題について

不倫で妊娠した・させた場合の離婚問題について

不倫をすると、そのことだけでも離婚問題になりますが、当事者が妊娠した・させた場合には、より深刻な離婚問題となってしまいます。

ここでは、立場別に離婚問題について考えるべきことをご説明します。

(1)不倫で妊娠させた男性が考えるべきこと

ご自身が不倫をして相手の女性を妊娠させた男性が考えるべきことについては、あなたが既婚の場合と独身の場合とに分けてご説明します。

①既婚男性の場合

不倫をした以上、妻から離婚を求められると拒むことはできません。
どうしても離婚したくない場合は妻との話し合いで解決するしかありませんが、その場合、不倫相手との関係を断つことは最低条件となるでしょう。

不倫相手が妊娠した子も中絶してもらわなければ、夫婦関係の修復は難しい場合が多いと思われます。

一方で、あなたは離婚して不倫相手と再婚したいと思っても、妻が離婚を望まない場合には強制的に離婚することはできません。

どうしても離婚したい場合は、やはり妻と話し合った上で、それなりの解決金を支払う必要もあるでしょう。

②独身男性の場合

独身男性が不倫相手である既婚女性を妊娠させた場合、相手が離婚に至る可能性があります。

ただ、相手が離婚したとしても、相手の意向次第では、必ずしもその相手とあなたが結婚できるわけではないということも考えておきましょう。

逆に、あなたと相手との間で結婚したいという意思が固まっていたとしても、相手の夫が離婚を望まなければ相手は離婚できません。

この場合、あなたから相手夫婦に対して離婚を求める権利はありません。

(2)不倫で妊娠した女性が考えるべきこと

次に、不倫で妊娠した女性が考えるべきことについても、あなたが既婚の場合と独身の場合とに分けてご説明します。

①既婚女性の場合

この場合、状況は(1)の既婚男性の場合と同じです。

夫からの離婚請求を拒むことはできませんし、話し合いで離婚を回避する場合には、不倫相手と関係を断つことと、妊娠した子を中絶することが必要となるでしょう。

離婚して不倫相手と再婚したいと思う場合でも、夫に反対されれば強制的に離婚することはできません。

②独身女性の場合

この場合も、状況は(1)の独身男性の場合と同じです。

不倫相手が離婚する可能性もありますが、必ずしもあなたと不倫相手が結婚できるとは限りません。

また、不倫相手と結婚するために、あなたの方から相手夫婦に対して離婚を求める権利はありません。

(3)夫が不倫相手を妊娠させた場合に妻が考えるべきこと

次に、夫が不倫相手の女性を妊娠させた場合に、妻として考えるべきことをご説明します。

この場合は、夫の不貞行為を理由に、あなたは離婚を請求することができます。離婚するかどうかはあなたの一存にかかっていますので、どちらが得策かをしっかりと考えましょう。

不倫や妊娠を許すことができなくても、お子さまのために夫の生活を継続するのもよいでしょう。その場合、不倫相手が妊娠した子を産むと、基本的に夫はその子の養育費を負担しなければなりません。
そうなると家計も苦しくなると考えられますので、不倫相手が中絶に応じてくれるかどうかも離婚を考える上で重要な要素となるでしょう。

そのため、夫及び不倫相手との話し合いは早めに進める必要があります。

(4)妻が不倫で妊娠した夫が考えるべきこと

妻が不倫相手の子を妊娠した場合に、夫として考えるべきことは、基本的には(3)と同じ流れになります。

離婚するかどうかはあなたの一存にかかっています。

ただ、妻が妊娠してから時間が経つと中絶が難しくなってしまいますので、離婚を望まない場合は特に、早めに話し合いを進めることが重要です。

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7、不倫で妊娠した・させた場合の慰謝料問題について

不倫で妊娠した・させた場合の慰謝料問題について

次に、不倫で妊娠した・させた場合の慰謝料の問題について、ここでまとめてご説明します。

(1)配偶者との慰謝料問題

不倫で離婚に至った場合、配偶者に対して請求できる慰謝料の相場は、一般的には数十万円~300万円程度です。

ただ、配偶者が不倫した上に妊娠した・させた場合には、他方配偶者の精神的苦痛も大きいのが通常なので、相場の中でも高い方、つまり200万円~300万円程度を請求できる場合が多いでしょう。

離婚しない場合でも慰謝料の請求はできますが、離婚する場合に比べると精神的苦痛が小さいと考えられるので、金額はやや低くなります。

(2)不倫相手に対する慰謝料問題

慰謝料は配偶者に対してだけでなく、不倫相手に対しても請求できます。

離婚しない場合は、不倫相手に対する慰謝料請求が中心的な問題となるでしょう。

慰謝料額の相場は、先ほどもご説明したとおり、200万円~300万円程度を請求できる場合が多いと思われます。

ただし、その満額を不倫相手が支払った場合、今度は不倫相手があなたの配偶者に対してその半分を支払うように請求できるという「求償権」の問題があることに注意が必要です。

そうなると、結局あなたの手元には慰謝料の半額しか残らないことになりかねません。

この問題を回避するためには、最初から不倫相手に対して相場よりも低めの慰謝料を請求し、その代わりに相手には求償権を放棄してもらうとよいです。

また、不倫相手が妊娠した子を産み、あなたの夫がその子のために養育費を支払っていく場合は、慰謝料を支払ってもらう意味があまりなくなってしまう可能性があります。

この問題もありますので、離婚しない場合は、不倫相手には中絶をしてもらいたいところでしょう。

中絶を強制することはできませんが、早めに不倫相手にあなたの希望を伝えて話し合うことが重要になってきます。

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(3)不倫当事者間の慰謝料問題

不倫で妊娠した当事者から妊娠させた不倫相手に対する慰謝料請求は、原則として認められません。なぜなら、通常はお互いの合意によって関係を持ったはずであり、不法行為が存在しないからです。

ただし、妊娠した女性に対して不倫相手の男性が誠意のない態度をとったような場合には、その点で不法行為が成立し、慰謝料の支払い義務が発生する場合もあります。

例えば、妊娠した女性の方から相談を持ちかけられているにもかかわらず、男性が無視して連絡を絶ったり、脅迫的あるいは暴力的な言動で中絶を強要するような場合が考えられます。

慰謝料が発生する場合の金額は具体的な事情によって異なりますが、おおよそ10万円~50万円程度が相場的だと思われます。

8、不倫で妊娠した・させたときは弁護士へ相談を

不倫で妊娠した・させたときは弁護士へ相談を

ここまでの説明をお読みになって、不倫で妊娠した・させた場合の問題を解決するのは簡単なことではないということがおわかりいただけたのではないでしょうか。

難しい問題であるからこそ、不倫で妊娠した・させたときはお早めに弁護士へ相談されることをおすすめします。

弁護士に相談すれば、問題解決のためにさまざまな選択肢がある中で、「こういう選択をすれば、こういう結果になる」という見通しについて、法的側面からもアドバイスを受けることができます。

弁護士と一緒に問題を整理して、一つ一つの選択肢について見通しを把握した上で吟味することによって、あなたにとって最適な解決方法が見つかることでしょう。

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まとめ

不倫で妊娠した・させた場合は、さまざまな立場の関係者の思惑が入り乱れてしまいますので、すべての人が納得できる解決方法を見つけ出すことは難しいかもしれません。

しかし、中絶するにはタイミリミットもあります。少しでも早く、より良い解決方法を見出して動き出すことが大切です。

どうすればいいのかが全くわからないという方も、まずは弁護士に相談してみましょう。

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