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男性の離婚弁護士を味方につけて男性が有利に離婚する方法 

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男性離婚を決意するのは勇気のいることです。

それでもどうしても離婚をしなければいけない状況に陥ったなら、できるだけ穏便に、そして有利に離婚をしたいことでしょう。

男性が安心して離婚を進めるためには男性弁護士がオススメです。ここでは、

  • 男性が離婚を決意する理由
  • 男性が男性弁護士に依頼するメリット
  • 男性が有利に離婚する方法
  • 男性弁護士の探し方

についてご紹介します。

男性弁護士を上手に味方につけて安心して離婚に臨みましょう。  

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1、男性が男性弁護士に相談したい4つの離婚理

男性が男性弁護士に相談したい4つの離婚理由

男性が男性弁護士に相談したい離婚理由を4つご紹介します。

女性にはわからない男性のデリケートな気持ちに寄り添えるのはなんと言っても男性弁護士。

悩んでいるのはあなただけではありません。

自分だけで解決しようとはせずに相談できることは弁護士に相談していきましょう。

(1)自らの不貞行為などを理由にした妻からの離婚要求

浮気を疑われて妻から離婚要求を受けている場合には、これ以上女性から責められる環境にはいたくありません。

男性同士の方が気持ちが落ち着くことでしょう。

女性は一度浮気を疑ったなら離婚の決意を翻すケースが少なく、あなたが離婚したくなかったとしても、離婚は避けられないかもしれません。

しかし夫婦関係の修復を望む場合にも弁護士への相談で円満調停の手はずを整えてくれるでしょう。

(2)妻のDV

妻のDVが原因の場合には、男性の方から離婚を望むことでしょう。

DVはあってはならないこと。悩み続けないで勇気を出して弁護士に相談するべきです。

実際に男性が離婚を望むケースで弁護士に相談するのは妻からのDVの場合がたくさんあります。

恥ずかしいことはありません。

できるだけ穏便に離婚を進めたいなら妻を刺激しないように弁護士に相談しましょう。

(3)モラハラ妻

DVと同様に多い男性からの弁護士への相談は妻からのモラハラです。

長年夫婦関係を続けていると、妻のモラハラはエスカレートしていく一方。

もはや離婚したいと感じても当然です。

あなたの苦痛が募り、心の病になる前に決断する必要があるでしょう。

弁護士に相談することであなたにとって最善の道を示してくれます。

(4)セックスレス

セックスレスに苦しむ男性は少なくありません。

セックスレスでも正当な理由がなければ離婚の対象になります。

デリケートな問題なので、弁護士なしで離婚話を進めることは困難なことでしょう。

弁護士に相談してこそセックスレスでの離婚は有利に進められます。

2、男性が男性弁護士に離婚を依頼するメリット

男性が男性弁護士に離婚を依頼するメリット

男性が男性弁護士に離婚の相談をするメリットはたくさんあります。理由を見ていきましょう。

(1)同性なので共感が得られやすい

男性が男性弁護士に相談する大きなメリットは同性なので共感が得られやすいということです。

弁護士の業務は基本的に感情的に行うものではありませんが、心の奥で同じ男性として共感をしてもらえる弁護士についてもらえば本当に安心です。

男性にとってのプライドは男性にしか分からない可能性があります。

男性は男性弁護士に相談した方が理解を得られやすいのです。

(2)デリケートな話題でも話しやすい

デリケートな話題は異性に話にくいものです。

例えばセックスレスの悩みを異性には話しづらいことでしょう。

しかし、男性弁護士になら包み隠さず真実と心の悩みを打ち明けやすいもの。

どうしても男性には男性にしか話せない問題もあります。

そんな場合には、迷わず男性弁護士に依頼を検討してみてください。

3、どうやって離婚するか-3つの離婚方法

どうやって離婚するか-3つの離婚方法

離婚の種類には3つの離婚の方法があることをご存知ですか?

できるなら夫婦間の話し合いで決着をつける協議離婚を望む男性は多いでしょう。

(1)協議離婚夫婦の話し合いで離婚を決定 

協議離婚では法律の定める離婚事由以外でも双方の合意さえあれば離婚が成立します

話し合いだけで簡単に離婚が成立することが特徴です。

できるだけ早く離婚を成立させたいなら協議離婚しかありません。

しかし、協議離婚にはデメリットも存在します。

話し合いだけで離婚は成立してしまいますから、離婚の条件があなたにとって不利になる可能性があるということ。

男性は女性に言葉巧みに丸め込まれやすいものです。

ついつい、離婚を先走りあなたに不利な慰謝料などで合意してしまう可能性があります。

また、財産分与の問題は当事者同士では難しい問題です。

協議離婚の場合には、男性ほど弁護士を立会人にした方が有利に進められることでしょう。

離婚の話し合いで妻が逆上してしまう可能性がありますから、妻のDVやモラハラが離婚の動機ならなおさら第三者の立会いが必要です。

(2)調停離婚家裁の調停によって離婚する手法

協議離婚では離婚が成立しない場合に調停離婚の手続きへと進みます

調停離婚は相手の住所地の家庭裁判所に申し立ててください。

調停離婚では調停委員と裁判官が間に入り、調停は進んでいきます。

二人だけでは冷静に話し合いができない場合や、相手が本気にしない場合には離婚の進展が期待できるでしょう。

調停では夫婦が顔を合わせずに話し合いが進行していきます。

妻のDVやモラハラが原因の離婚では顔を合わせずに済むため精神的な苦痛は少ないはず。

調停の結果合意が得られれば調停成立です。合意が得られなければ調停不成立となって、裁判離婚へと移行します。

(3)裁判離婚裁判所の判決により離婚する手法

調停離婚が不成立になった場合には、それでも離婚をするには裁判離婚を起こす必要があります

裁判は調停を経ていなければ申し立てができません。

調停をせずに裁判で離婚に決着をつけようとしても、できませんから注意が必要です。

裁判は夫または妻の住所地の家庭裁判所に申し立てを行います。

裁判は公開式で進められることに。弁護士に代理を依頼するべきでしょう。

そもそも裁判所での代理人業務は基本的には弁護士の専権です。

調停離婚でも裁判離婚でも代理人を立てたいのであれば弁護士を選任して任せる必要があるのです。

ですから、裁判になって慌てて弁護に依頼するよりも、調停離婚の段階か協議離婚の段階で依頼した方が手間が省け、有利に進むケースも多いでしょう。

裁判では正当な離婚事由に当たるのかがどうかが争点です。

正当な離婚事由なら離婚は成立することになるでしょう。

最後は裁判官の判断に委ねられます。

もしも正当な離婚事由がないなら裁判に発展する前に協議離婚で離婚を成立させておくべきです。

4、親権を持ちたい場合に知っておくべきこと

親権を持ちたい場合に知っておくべきこと

もしも父親のあなたが親権を持ちたいと考えるなら離婚を進める前に知っておくべきことがあります。

弁護士にもよく相談しながら進めるといいでしょう。

(1)母親が親権を獲得しやすい理由とは

一般的には母親が親権を獲得しやすくなっています。

その理由は、子どもにとってどちらがより必要か、が重視されるからです。

これまで母親が中心で子育てをしてきた場合は母親の方が子どもにとってより必要とされるケースはもちろんですが、大人たちがあまりわかっていないのは、子どもというものは、小さければ小さいほど母親を求める傾向にある、ということです。

この理由は生物学の域にいくお話かもしれませんが、事実、まるで面倒をみている様子でない母親であっても、母親を追う小さな子どもたちの姿は容易に目にすることでしょう。

乳飲子なら母乳も必要です。

子どもの年齢が低い場合、父親が親権を獲得するは、母親になんらかの疾患があるなど特別な事情があるケースでしょう。

(2)父親が親権を獲得できるケース

それでも父親が親権を獲得できるケースは存在します。

まず、子どもが一定の年齢に達している場合は可能性が持てます。

上記の「何がなんでも母親」という時期を脱している場合です。

ただ、子どもの年齢に加え、これまで主に育児をしてきたのが父親であるという実績も大変重要であることを忘れないでください。

また、母親が子どもにDVをしている、子どもに有害な存在である、などという場合では、さらに可能性も出てきます。

なお自分にDVをしていることは、親権問題ではあまり重要ではありませんのでご注意ください。

さらに、小学生の高学年になると子どもの意思も確認されることに。

子どもが強く父親と暮らしたがれば親権を獲得できる可能性があるでしょう。

15歳以上の子どもなら子どもの意思が尊重されることになっています。

親権を獲得したい父親は常日頃から子どもと触れ合い子どもの愛を獲得しておくといいでしょう。

(3)父子家庭への公的支援

実は父子家庭でも母子家庭と同様の公的支援が受けられます

公的支援はたくさんありますので、表を見ていきましょう。

公的支援

内容

児童扶養手当

一定の収入以下ならもらえる児童手当です。扶養する子どもの人数によって手金額は異なります。

児童育成手当

育成手当と障害手当があります。受給条件は児童扶養手当と同様です。

父子家庭対象福祉資金貸付制度

就学支度資金や、就学資金などを無利子で借りられる制度。寡婦福祉法で定められた制度です。

父子家庭自立支援給付金事業

就労するための能力開発の取り組みを支援する制度。かかった費用の60%を支援してもらえます。(ただし、上限は20万円)児童扶養手当と受給条件は同様です。

ひとり親家庭の医療費助成

健康保険証を使った保険診療を受けたときに医療助成金をもらえる制度です。子どもが18歳に達するまで助成してもらえます。

就学援助制度

学校で必要になる資金(給食費や部活動にかかる費用など)を市区町村がサポートする制度です。支援金はそれぞれ金額が決まっています。

ひとり親家庭ホームヘルプサービス

一時的な病気や怪我などで育児をすることが困難な場合にホームヘルパーの派遣を求めることができます。

子育て短期支援事業

仕事や病気などの理由で一時的に児童養護施設に子どもを預けることができます。短期入所生活援助や緊急の際の夜間養護などがあります。

公営住宅の優先入居・家賃負担減額

地方自治体によって当選率の優遇措置があります。家賃の援助ができる場合もありますので各地方自治体に確認するといいでしょう。

その他の支援

児童扶養手当の受給者は、公共交通機関の割引や水道代の割引なども受けられます。

父子家庭になったとしても、公的支援を上手に受けることで仕事と家事と育児を両立していくことができるでしょう。

(4)親権を獲得できなくても面会交流権を獲得しよう

もしも親権を獲得できなかったとしても、子どもとの面会交流権を獲得することで定期的に子どもと会うことができます

親権が獲得できなかったからと二度と子どもに触れ合えないわけではありません。

面会交流権は子どもの福祉の観点から子どもに与えられた正当な権利です。

離婚の相談をするときには親権だけにこだわらずに面会交流権の権利を主張していくといいでしょう。

夫婦間で話がまとまらない場合には、弁護士を介して相談していくとうまくいきます。

もしも、親権を獲得できなかった親が子どもを拘束したり、連れ去ったりした場合には、人身保護法による保護手続きをされる可能性があります。

親子だったとしても、無断で拘束する行動は違法になりますから注意してください。

5、男性ならば知っておくべき!離婚に伴う財産の問題

男性ならば知っておくべき!離婚に伴う財産の問題

離婚を有利に進めるためには離婚に伴う財産の問題を事前に把握しておく必要があります。

財産問題は揉める可能性もありますので、正しい知識をしっかり身につけておきましょう。

(1)婚姻費用

婚姻費用は婚姻中に夫婦は分担しなければいけません。

別居中でも婚姻中は生活費を分担する必要があるのです。

しかし、離婚後は婚姻費用を分担する必要はありません。

(2)財産分与

離婚をする際には財産分与をしなければいけません

婚姻中に共有で作った財産はそれぞれの貢献度合い(基本的には2分の1)でお互いに分ける必要があるのです。

明らかに婚姻前のどちらかの財産なら離婚をしてもお互いに自分の財産を持って離婚ができます。

例えば、婚姻中にお互いの財産を出し合って車を購入していた場合には分与しなければいけないということ。

話し合いで決められますから、ローンの残りを夫が支払う代わりに車は夫の所有とするなど決めていきましょう。

反対に婚姻前に夫が自分一人で貯めた定期預金は共有財産にはなりません。離婚したからといって財産分与の対象にはなりませんから安心してください。

婚姻中に夫の稼ぎで作った貯金だったとしても、妻の貢献がなければ貯金は成り立たなかったはず。

貯金も財産分与の対象ですから妻の貢献度合いで分配額を決めていきましょう。

家具や家財道具に関しても話し合いで決めていきます。

もしも揉める場合には、弁護士に相談して分割していきましょう。

その他マイナスの財産も考えられます。妻に浪費グセがあり、自分の贅沢品や博打などのために作った借金は財産分与で考慮する必要はありません。

ですが、妻が生活維持のために作った借金なら財産分与の際の考慮の対象になってしまいます。

(3)慰謝料

離婚の際に必ずしも慰謝料を支払う必要はありません。

あなたの不貞が原因での離婚などあなたが有責責任者で妻を傷つけてしまった場合にだけ、慰謝料を支払う必要があります

決められた慰謝料を支払わない場合には、強制執行される可能性も。

取り決めたならしっかり支払っていきましょう。

もしも不貞を疑われても事実ではない場合には、支払う必要はないのです。

妻がいくら主張しても証拠がなければ慰謝料を支払う必要はありませんので、安心してください。

むしろ、妻のDVやモラハラが原因での離婚ならあなたに慰謝料を請求できる権利があります。

セックスレスでも同様です。

ただし本当はセックスできるのにしていない場合に限り慰謝料が請求できます。

健康上の理由などの正当な理由がある場合には、慰謝料請求の対象にはなりませんからご注意ください。

セックスレスはデリケートな問題ですから弁護士に相談した方が慰謝料請求の観点でも有利に進めてもらえるでしょう。

(4)年金分割

年金分割とは婚姻期間中の厚生年金保険と共済年金の納付実績の分割です。

通常は1:1で分割します。

実際の金銭のやり取りではありませんからご注意ください。

国民年金基金や厚生年金基金は分割の対象ではありません。

関連記事

(5)養育費

子どもがいて親権を妻が持つ場合には養育費を支払う必要があります。

子どものためのお金ですから、離婚で取り決めた金額をしっかり支払っていきましょう。

養育費の相場は養育費を支払う立場の年収によって異なります。

年収400万円程度の男性が養育費を支払うなら、月々子ども1人あたりの相場は2万円〜4万円程度。

法外な養育費を請求されるようなら弁護士に相談した方がいいでしょう。

6、離婚に強い男性弁護士の探し方

離婚に強い男性弁護士の探し方

離婚に強い男性弁護士の探し方についてご紹介します。

離婚をスムーズに進めるためにも自分に合った弁護士を探すようにしてください。

(1)弁護士の探し方

まずは男性弁護士の探し方です。

基本的には弁護士の探し方は男性・女性共に変わりはありません。

その中で男性弁護士にターゲットを絞って探していけばいいだけです。

①知人から紹介を受ける

知人が依頼して対応が良かった弁護士の紹介を受ける方法もあります。

ただし、離婚に強いのかは、実際に会って実績を確認するようにしましょう。

知人と相性良かったからとあなたとも相性が良いとは限りません。

紹介では断りづらい可能性がありますので、事前に確認した方がいいかもしれません。

②インターネットで検索する

インターネットで検索することで指定の条件の弁護士が見つかります。

離婚問題の実績が高く男性を検索条件にすればすぐに見つかるでしょう。

(2)離婚に強いかどうかの見極め方

では、本当に離婚に強いことを見極める方法をご紹介します。

①弁護士事務所のwebサイトをチェック

弁護士事務所のホームページで離婚問題の対応実績が明確に謳われていて対応件数が多いのかをチェックしてみましょう。

その上で弁護士監修の離婚に関するコラム記事の掲載があれば、離婚問題に強い弁護士だということがわかります。

②無料相談してみる

無料相談を実施している弁護士事務所はそれだけ自信がある証拠です

実際に無料相談に出向いて、自分の目で確かめる方法が確実でしょう。

離婚問題の対応実績を聞き、説明がわかりやすいか、自分との相性はどうかを実際に見極められれば安心できます。

③離婚問題に関する料金が明確に定められている

また、離婚問題に関する料金設定が明確かどうかも見極めポイントです。

料金表があるなら、それだけ離婚問題の相談が多い証拠。

料金が明確でなければあまり離婚問題の実績がない可能性があります。

見極めるための一つの手段にしてください。

④離婚問題で勝訴しているのか

実績件数だけでは実際に相談者に有利な結果を導き出せているのかがわかりません。

離婚で相談者に有利な結果を出した実績を掲載しているのかもチェックしてみるといいでしょう。

ホームページに掲載している弁護士事務所もありますので、気になった弁護士がいたなら確認してみてください。

まとめ

男性なら協議離婚の段階から男性の弁護士に依頼して離婚問題を解決していきましょう。

男性弁護士なら女性には話せないようなことでも話しやすい可能性があります。また、共感を得ることで心に寄り添った対応をしてもらえるでしょう。

もしも夫婦関係の修復を望むならその旨を弁護士に相談することで夫婦関係の修復のための円満調停を手配してもらえます。

どうしても離婚を望むならできるだけ有利に進めるためには弁護士に依頼した方がいいでしょう。

ベリーベスト法律事務所なら頼りになる男性弁護士が多数在籍しています。

これを機会に無料相談に出向いてみてはいかがでしょうか。

あなたが幸せになるために勇気を出して一歩踏み出すことを願います。  

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