離婚の原因・理由|離婚検討中の方が知っておくべき9つのこと

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離婚 原因

離婚を考えられている方の中には、他の方が離婚をする際の原因・理由が気になる方も多いのではないでしょうか。こんな原因・理由で離婚したいなどと考えているのは自分だけで、世の中的には離婚の理由にはならないのではないかと不安になっている方もおいでになるでしょう。

そこで今回は、離婚相談を通じて、相談者の皆様が離婚の原因・理由として挙げられるもののうち主なものを9つご紹介したいと思います。

ここでご紹介するもの全てが、個別に法律で定める離婚事由(裁判をした際、これがあると認められると離婚判決がくだされるもの)に当たるというわけではないですが、積み重なれば、この夫婦では婚姻生活を続けていくのが難しそうだと裁判官が判断してくれる可能性はある事柄です。

それでは一つずつ見ていきましょう。 

1、性格の不一致

ご相談いただく方のほとんどの方がまず真っ先に挙げる理由が、性格の不一致です。お付き合いをしている際には分からなかったけれど、長い時間を共有する夫婦生活の中では、お互いに相手に対して合わないと感じる部分が出てきてしまうことが多いようです。このような行き違いから、相手といてもつまらない、会話がないといった状態になり、夫婦の間に溝が生じ、離婚をお考えになるようです。

2、相手方の異性関係(浮気・不倫)

そして次に多いのが相手方の異性関係です。女性の方は、夫が何度も浮気を繰り返しそのたびに許してきたけれどもついに堪忍袋の緒が切れたという方が多い一方、男性の方は、妻が一回でも浮気をしたら離婚したいと考える方が多いようです。

3、DV(家庭内暴力)

最近は夫から妻のみならず、妻が夫に対してDVをはたらいているというケースも多くなっています。DVは、暴行や傷害という犯罪にも該当する行為です。DVを受けている方は、身の安全を第一に警察への相談やシェルターへの一時逃避も視野に入れて行動しましょう。

4、モラルハラスメント

そして、最近増えてきているのがモラルハラスメント(モラハラ)です。DVが肉体的な暴行なのに対して、モラハラは言葉の暴力です。「誰のおかげで飯が食えていると思っているのか」、「バカ、アホ」といったものが代表的な暴言です。モラハラを働く人の特徴としては、普段は穏やかで理性的という方が多いようです。そうした方が、態度を豹変させ前記のような暴言を吐くので、モラハラは、受けた方の方が、自分に問題があるのではないかと思い悩んでいるケースが大半です。しかし、モラハラも立派なハラスメントです。

5、経済的な問題

たとえば妻は将来に備えて預金をたくさんしたいのに、夫は投資をして更にお金を増やしたいというようなお金の使い道考え方の相違から、夫が競馬やパチンコ等のギャンブルにはまってしまいサラ金で多額の借金を背負いこんでしまったといったものまでさまざまです。

しかし、夫婦が共同して生活を営んでいく上ではお金の問題も大変重要です。お金についての考え方の相違や借金問題は、離婚をするかどうかという判断にも大きな影響を与えているようです。

6、家庭での役割の放棄

夫婦共働きの家庭が多い中、相手が決められた役割分担を果たしてくれない、自分だけが家事を負担しているといったことから離婚を決意する方も少なくありません。多くは妻が夫に対してこのような不満を持つことが多いですが、まれに妻がまったく家事をせず、家の中があまりに汚いのに我慢ができなくなったという夫の方もいらっしゃいます。

7、子供に関する見解の相違

一人っ子の家庭が増える中、親御さんのお子さんに対する期待はますます大きくなる一方です。夫婦ともに自分が理想とする子育てや教育の方針があり、それが一致したり、うまく折り合えればいいのですが、うまくいかないと子供をめぐる話し合いが喧嘩に発展し、それが繰り返されるというような事態も多いようです。

8、相手方の親族との折り合いの悪さ

相手方の親族との折り合いも離婚を考える大きな要因になるようです。自分と義父母との関係だけでなく、場合によっては義兄弟・義姉妹との関係も問題にあることがあります。また、結婚を機に夫の実家での同居を持ちかけられ、これを断ったことから急速に関係が悪化したという話もよく聞きます。

9、介護問題

また、親や祖父母の介護の問題が原因という方もいらっしゃいます。家事に加えて介護の負担もあるのに夫は何もしてくれない、施設への入所を検討してもらえないなどにより一方の配偶者に過大な負担がのしかかり、夫婦生活にも影響を及ぼすことがあるようです。

離婚の原因・理由まとめ

以上が、実際に相談をさせていただいていて離婚の原因・理由として挙げる方が多いものです。

しかし、最初にも述べましたが、これらに当てはまっていればすぐに離婚できるというわけではありませんし、ここにない理由であっても法律上の離婚事由に該当するものはあります。したがって、もし離婚を考えられたタイミングで今後実際に離婚が可能か否かお悩みであれば、一度弁護士に相談されるのも選択肢の一つでしょう。

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